「結婚をしたいけど、結婚式や結婚指輪、引っ越し、結婚後の大体の資金など考えなきゃいけないことがいっぱいあるけどいくらくらい必要なんだろう…？」と、結婚で必要なお金のことで悩んでる方は多いでしょう…。
例えば「結婚式でウエディングドレスを着るのが夢だけど予算が足りないから諦めよう」と諦めてしまう女性やカップルもいますよね。しかし近年の結婚式スタイルは大人数で行なうことがデフォルトではないのです！
アットホームのように少人数制や会費制で披露宴パーティーという形式にすることが増えているので諦める必要はありません。
そういった今回は結婚でのお金について不安を抱えているカップル向けに、必要な結婚資金の目安や貯金方法、また貯金を始めるベストタイミングなどをご紹介しますので最後までご覧になってお金の悩みをクリアにしましょう！
結婚に関連することで必要な費用の目安を解説
「結婚したい！」とは思ってもそう簡単に踏み込めない大きな原因はお金関連が多いでしょう。
結婚すると決まったら［プロポーズ（婚約指輪が必要）・結婚指輪を購入する・両家に挨拶する・両家の顔合わせのため食事会をする・結納をする・引っ越しをする・結婚式を挙げる・新婚旅行に行く］という大まかなステップがあります。
これを全部実施するカップルもいますが絶対に全部やらなければいけないというわけではありません。特に結納は近年では減ってきており、せめて食事会をするというスタイルが増えています。
それにしても結婚式だけでも数百万円の費用がかかりますよね…。具体的にそれぞれのステップで必要最低限かかる費用の目安を解説します！
プロポーズでかかる費用の目安（婚約指輪を購入する前提）
プロポーズは絶対に行なった方が良いでしょう。男性から女性にプロポーズすることを強くオススメします！
［女性に嫁いでもらうという意識が重要］なのです。「俺が守ってみせる！」という気持ちをストレートに伝えましょう。
プロポーズをするためにレストランを予約したり素敵なホテルを予約したり、旅行計画したりと人によってはプランニングしますよね？それによっては費用もかかるかもしれませんが、単に「想いを伝える」だけならお金はかかりません。
プロポーズで渡す婚約指輪にお金がかかります。20〜30代の相場は30万円台が多いのですが、もちろんピンキリで30万円未満で購入できる婚約指輪も沢山あります！
結婚指輪を購入するためにかかる費用の目安
プロポーズが成功したら入籍をしますが、同時に結婚指輪を購入します。もし結婚式を実施する場合は遅くても結婚式の1ヶ月前までに用意しておく必要があるので、プロポーズするタイミングは結婚式から遡って半年前くらいにするのが無難でしょう。
結婚指輪を購入するのにも費用が当然かかりますよね。相場は2本で20〜30万円台です。しかしブランドやジュエリーショップによって2本で20万円台と様々なので実際に足を運んで色々と物色しましょう！
両家に挨拶&食事会を実施するためにかかる費用の目安
入籍したら結婚指輪の購入と、両家への挨拶を同時に実施しましょう！いくら実家だとはいえ手ぶらでいってはいけません。菓子折りやお酒など手土産が必要です。
両家とも同等の金額の物を準備しましょう。相場は3,000〜5,000円くらいです。ただし相手の兄弟など家族構成の人数が違う場合もあるので、3人以上いる場合は1人あたり1,000円×人数分として選ぶか5,000円内にするか臨機応変で購入しても良いでしょう。
挨拶の時に食事会の日程調整をして、食事会を実施するパターンが多いですが実際にかかる費用の目安は例えば首都圏なら平均1人5,000〜10,000円くらいでしょう。
当然お店によって値段が変わるのであくまでも目安に過ぎませんが、もしお店に拘りが無いなら上記の費用を参考にすればお店選びもスムーズにいきますね！
結納をするためにかかる費用の目安
結納は今では全体の約3割未満が実施している状況ですが、共働きで時間がなかなか取れないという理由もあって実施しないカップルの方が多いです。
もし実施する場合は地方によっても相場は違いますが、大体100万円前後であり30万円・50万円などの奇数と、末広がりで縁起が良い数字を表す8が付く80万円を包むことも大丈夫です。
このように費用がかかるので、結納を実施しない代わりに食事会は豪華にするパターンもありますよ！
引っ越しをするためにかかる費用の目安
結婚する際の引っ越し費用の目安ですが、共に実家暮らしだった場合を前提として約50万円台だと思っておきましょう。
例えば内訳が家賃90,000円・敷金礼金（1ヶ月ずつ）18万円・仲介手数料90,000円・鍵交換費用20,000円・消毒費用10,000円・保証会社に払う初期費用家賃の1ヶ月90,000円で合計480,000円です。
上記は首都圏の1LDKや2DKと仮定しているので地域によっては賃料が上下します。
他に引っ越し費用が大体7万円前後となるので全部で50万円超えますね。
少しでも費用を抑えたい場合は、複数の引っ越し業者に見積もりを依頼してください。家電は型落ちの家電を購入したり家具は実家で使用していた物を利用したり、前家賃が無料になる［フリーレント］と呼ばれる物件を選んだりすると10数万円は節約できるかもしれないのでオススメです！
結婚式にかかる費用の目安
結婚式にかかる費用の目安はゲスト人数につき単価50,000〜70,000円と考えておくと良いでしょう。ただしこの場合も式場自体の価格やロケーションによったりプランによって上下します。
結婚式のために用意できる費用内で出来る演出プランや料理などを考えていけば良いでしょう。
また、本当に仲良しの友人と親族だけで行なう少人数制の結婚式もあるので費用が原因で結婚式を挙げることを諦めてしまう前に色々と出来ることから検討してください。
新婚旅行にかかる費用の目安
新婚旅行は絶対のイベントでは無いですが可能なら行くことをオススメします！なぜならば結婚が決まってから結婚式まで慌ただしい時間が流れて2人でゆったりとする時間も少なくなり、意見の違いが生じて喧嘩したりなどほとんどのカップルに起こり得るのです。
気になる費用相場は30万〜50万円未満が多いですね。
どのくらいの費用になるか予算次第ですが、疲労が募った状態で新婚生活をおくるとトラブルのリスクが高くなりやすいので、新婚旅行で2人きりの時間を過ごして向き合うと良いでしょう！新婚生活に向けてお互いの理想を話し合ってみるのも良好な関係を築きつづける第一歩になりますよ。
結婚資金を貯金し始めるベストタイミング&貯蓄方法をご紹介
結婚資金は上記で解説した各ステップの相場を合計すると570万円くらいになります…。結納をやらない場合は約500万円前後ですね。
結構な大金ですが、少しでも貯金があった方が良いので、結婚をすると決めたタイミングで共用口座を開設し、給料が多い方が月収の2〜3割、相手は1割を毎月貯蓄していけば結婚式までに少しでも溜まるでしょう。
給料日に自動的に積立預金に移行する設定をしておくと良いですね。
また使用しないアイテムを売ったりなどの工夫をすると少しでも多く貯蓄できるのでオススメです。
結婚後に会社・自治体・国からもらえるお金とは？
結婚したら会社や自治体、国からもらえるお金があることをご存知でしょうか？
恐らく完璧に把握してる方もいれば、全く知らない方もいるでしょう。それぞれ分けて詳しく解説します！
- 結婚関連で会社からもらえるお金
- 結婚関連で自治体からもらえるお金
- 結婚関連で国からもらえるお金
結婚関連で会社からもらえるお金
結婚して会社からもらえるお金は結婚お祝い金として3万〜5万円を支給している会社が多いでしょう。
申請方法や金額は会社によって違うので、結婚が決まったら遠慮せずに上司に報告してください。
他には住宅手当や家族手当、配偶者手当を毎月の給料に乗せてくれる会社もあります！
結婚関連で自治体からもらえるお金
内閣府が少子化対策の一環として［結婚助成金（結婚新生活支援事業）］を全ての自治体のうち634の市区町村で実施しています。上限60万円までの補助金を受け取ることができるそうです。
婚姻日が令和5年3月1日〜翌年3月31日・世帯所得500万円未満・夫婦共に婚姻日時点で39歳以下などの条件があるので注意が必要ですね。
結婚関連で国からもらえるお金
妊娠したら［出産手当金・育児休業給付金・出産育児一時金・家族出産育児一時金・出産費用の医療費控除］などの申請ができます。
会社に申請してもらうことが一般的なので、忘れずに頼みましょう！
出産手当金
出産日以前より42日間と出産後56日間の計98日のうち、産休を取得した分の給料の6割受給できます。
勤務先で申請用紙をもらってから医師に証明してもらい、勤務先に提出することで支給されます。
会社員と公務員が勤務先の結婚保険から受け取れるお金ですが、自営業は受け取ることができません。
ただし退職した場合は継続で1年以上健康保険に加入していれば受給が可能ですよ。
育児休業給付金
子どもの1歳の誕生日前日までに育児休暇を取得した日から下記の配分で支給されますよ。
育児休業期間180日目までは給料の67%で181日目〜満1歳になるまでが給料の5割です。
1年以上勤務していて復職前提の育休取得をしている会社員や公務員が雇用保険から受け取れるお金で、自営業は受け取ることができません。
出産育児一時金
産科医療補償制度に加入の医療機関で22週以降に出産した場合に子ども1人につき50万円が支給されます。
退院時に入院費が50万円を超えた場合は差額を医療機関に支払うパターン［直接支払制度］を利用する方が多いですね。
産科医療補助制度に未加入の医療機関で出産した場合や、加入の医療機関でも妊娠週数が22週未満で出産した場合は48.8万円が支給されます。
家族出産育児一時金
家族出産育児一時金とは被扶養者が出産した場合に被保険者の会社から支給される出産育児一時金のことです。
女性側が会社の健康保険に加入している場合には、男性側の会社からは支給されませんのでご注意ください。
出産費用の医療費控除
出産費用の医療費控除は、確定申告の際に行なう医療費控除の対象となりますので忘れずに申告しましょう。
【まとめ】
今回は「結婚したいけど、いくらくらいの資金が必要なのか？」と悩んでる方向けに、結婚が決まってから新婚旅行までのステップごとの費用相場を解説しました。
また結婚が決まってからどうやって貯蓄していくか分からない方向けに、貯蓄方法と貯蓄開始のタイミングを解説しましたが、カップルによって財産も違いますし貯金目標が違いますよね。
上記でご紹介した各ステップの相場を参考にしながら予算を決めて2人の給料から毎月自動天引きの口座開設をして、貯めていくと良いでしょう。
長続きさせるには無理なく貯めていくことが効果的です！
